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経済協力開発機構(OECD)が15歳の生徒を対象に行っている国際学習到達度調査(PISA)の結果、日本は読解力が2000年の16位から2003年に14位、2006年には15位と下落し、教育界に大きな衝撃を与えました。これを受け、当機構は課題文を読み解くだけでなく、根拠を挙げて自分の意見を論理的に表現する力を培う必要があると考え、言語力検定を始めました。
2011年6月現在、小学生を対象とした「5・6級」、中学生以上を対象とした「3・4級」に加え、高度な言語力を問う「2級」まで実施しています。 |
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| PISA調査において、日本の高校1年生は、特に自由記述問題が不得意で、白紙で提出する解答者が約4人に1人もいました。これはOECDの平均より極めて高い数字といえます。また、年毎に見ていくと、日本の無答率のポイントは年々増える傾向にあるのがわかります。自分の意見を発表したり意見文を書かせたりすること、いわゆる「言語力」の育成が必要であることが示されています。言語力検定を受検し、言語力を測定することは、日本人がもつ言語の「弱点」を克服することに繋がります。 |
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